ファンダメンタルインデックス普及協会 | ||||||
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ファンダメンタルインデックスの薦め〜時価総額至上主義を卒業しよう皆さんは「ファンダメンタルインデックス」という言葉をご存じでしょうか? TOPIXやS&P500指数やハンセン指数など、世界の主要な株価指数のほとんどが「時価総額加重平均」という、企業の株価を基準に計算されています。しかしこの方法では、大赤字の企業でも、人気さえあれば株価指数に高い比率で組み込まれることになります。 株価指数に連動するポートフォリオを形成する投資信託を、インデックスファンドと呼びます。インデックスファンドへの投資なら、市場平均と同様の利回りを計算できます。アクティブファンドの利回りは、多くの場合インデックスファンドを下回る事から、アメリカでは1980年代頃から「インデックス投資こそが最良の投資方法だ」という考え方が広まりました。 しかし、インデックス投資では「人気先行の企業に過剰投資してしまう」という欠点があります。このことが露呈したのが、1990年代後半の『ITバブル』です。一度も黒字決算したことのないAmazonの時価総額が3兆円を超え、ほとんどの人が何の会社か知らないCiscoが時価総額世界一の企業になる等、明らかにIT関連企業が過剰人気を集めていました。2000年3月にITバブルが崩壊した後、NASDAQ100指数は2年後には4分の1にまで暴落しました。 そしてNASDAQ銘柄を大量に登用していた、米国の平均株価にあたるS&P500指数も、2年で20%以上も下落しました。しかしこの間、米国の全上場銘柄の単純平均は、プラス20%もあったのです。要は、過大評価されたIT銘柄を高いウエイトで保有していたから、NASDAQ100指数もS&P500指数も大きな損害を出したのです。 そのため、投資先の配分を「株価(=人気)」の影響を受ける時価総額ではなく、他の基準に基づいて配分できれば、株価指数(=インデックスファンド)よりも高い利回りを得る事も可能になるはずです。実際に90年代後半には、ジェームス・オショーネシーやジェレミー・シーゲルなどが、高配当株や低PBR株など、インデックス指数を上回る投資方法を発表して、大きな反響を生みました。米国では、高配当や低PBRなど、一定のバリュー株選定に基づいて投資割合を決めるETF(上場投資信託)も数多く生まれました。 そして、時価総額加重インデックスを上回る究極の方法ともいえるのが、ロバート・アーノット氏率いるリサーチ・アフィリエイツ社が生み出した「ファンダメンタルインデックス」という方法です。ファンダメンタルインデックスでは、投資先のウエイトを「時価総額(=人気)」ではなく、売上高・キャッシュフロー・株主資本・配当金の4項目の大きさで決定します。つまり、企業の経済規模ベースで投資配分を決めるのが、ファンダメンタルインデックスの基本概念です。こうすることで、時価総額加重平均インデックスを大幅に上回る利益を生み出せるのです。 当サイトでは、この次世代型最適ポートフォリオと考えられる、ファンダメンタルインデックスについて解説し、各種データを紹介していきます。そして、日本の年金制度にこのファンダメンタルインデックスが導入され、年金制度の崩壊を食い止めることが、当サイトの究極の目標です。
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