時価総額加重平均が主流である理由

現在、世界の主要な株価指数の大半が、その算出に「時価総額加重平均（※注）」を用いています。アメリカのS&P500やナスダック総合指数、イギリスのFTSE100やフランスのCAC40、中国の上海総合指数やハンセン指数、そして日本のTOPIXも時価総額加重平均によって算出されています。

そして、これらの指数は多くのファンド（投資信託）やETFのベンチマークとして利用される為、大半のファンドやETFが時価総額加重平均で組み入れ銘柄を決めています。このため、世界の株式市場は「時価総額」を基準に動いているといっても過言ではありません。

なぜ世界中の多くの株式市場で、時価総額加重平均が主流なのでしょうか？これには2つの大きな理由があります。理由の一つは、効率的市場仮説（株価は常に正当な価格に落ち着く）に習えば、時価総額の順に組み入れ企業を決めることが、最も合理的となるからです。

そしてもう一つの理由は、指数の算出や管理が簡単だというメリットがあるからです。指数を算出する会社（証券会社や証券取引所）は、組み入れ銘柄とそのウエイトを一度決めてしまえば、その後は基本的に放置できます。日々の指数の算出は、各々の企業の時価総額を合計して割るだけで、簡単に求められるからです。

しかしこの二つの理由は、実際には合理性を欠いており、最適な指数算出方法とは到底言えないものです。一つ目の理由は、株価が常に合理的であることが前提ですが、実際にはそうではありません。多くの投資家は、世間の流行り廃りに流されやすく、また自分の持ち株を過大に評価しがちであり、現実には効率的市場仮説は成立していません。このことは、世界中の株式市場で、バブルやその崩壊が繰り返されていることから明らかです。

二つ目の理由も、腑に落ちません。指数の算出や管理が簡単であることは、それを発表する会社にとっては好都合ですが、ファンドやETFを購入する投資家にとっては何のメリットも無いことです。現実には、時価総額加重平均では人気先行の企業を過大評価し、高い割合で指数に取り込むことで、バブルが弾けた後には大きな損害（指数の下落）を生みます。つまり実際には、時価総額加重平均で指数を決められることは、投資家にとってはメリットが無いどころか、むしろ大きなマイナス要素なのです。

従って、世界の株式市場で時価総額加重平均指数が主流であることは、それを算出する証券会社や取引所にとっては好都合でも、投資家には全くもって不都合なことなのです。ですからパッシブファンドやETFも、出来るだけ時価総額加重平均を卒業し、ファンダメンタルインデックスに連動して運用すべきなのです。

※注：ほとんどの指数が、単なる時価総額加重平均ではなく、浮動株調整を行っている。浮動株とは、創業者一族や関連企業同士の持ち合い株などを排除し、実際に株式市場に流通している比率のこと。