知名度が低い事がファンダメンタルインデックス最大の問題

当サイトでは、ファンダメンタルインデックスが時価総額加重平均よりも優れていることを、様々な観点から解説してきました。投資家からすれば「そんな優れた方法で運用されるファンド（やETF）があるなら、すぐにでも投資したい」と思うことでしょう。

しかしファンダメンタルインデックスには、一つだけ致命的な問題があります。それは、一般の個人投資家にほとんど知られていないことです。

アメリカでは90年代頃から「インデックス投資」の有効性が広まり、インデックス・ファンドやETFが普及し始めました。現在アメリカの株式市場では、出来高上位にS&P500連動ETF【SPY】がほぼ確実に入っていますし、米国を除く先進国【EFA】や新興国【VWO】などのETFは、純資産（時価総額）が1兆円を超える規模にまで拡大しています。

対照的に、日本ではインデックス投資やETFの知名度は極めて低いです。日本の株式市場で、出来高上位にETFが入ることなど皆無ですし、人気の高い投資信託は外国債券などの「毎月分配型投信」です。インデックス投資ですら、ほとんどの投資家に知られていないのに、ファンダメンタルインデックスを普及させるというのは、かなり困難な話です。

そもそも、株式投資を行っている人の割合も米国よりも遙かに低く、あまつさえ「株式投資＝ギャンブル」と多くの国民が誤解しているのが現状です。日本でファンダメンタルインデックスを普及させるには

1.株式投資はギャンブルでは無い。老後の資金として必要な行為である
2.しかし株価指数を上回ることは簡単ではない
3.ゆえに株価指数と連動するインデックスファンドが有効
4.さらに有効なのがファンダメンタルインデックス

というように、段階を追って国民に認知させていく必要があるでしょう。既に投資を行っている人なら「２」からで良いのですが、マーケットの裾野を広げる為には、多くの国民に「１」から教えていく必要があります。日本では、投資信託を保有している人の割合は7.9％に過ぎず、株式投資を全く行った事がない人が大半（78.6％）だというデータもあります（※注）。

しかし、日本の国民＆厚生年金制度は、少子高齢化によって完全崩壊することが確実です。現在40代以下の人たちは、好む好まざるに関わらず、自分で老後の資金を賄う必要があるのです。

故に今後の日本では、確定拠出年金のような「自己責任で運用する年金制度」が拡大するはずです。その際は、国民が株式投資〜インデックス運用を知っておく必要が生じますし、運用ファンドの中にファンダメンタルインデックス準拠の投信が含まれていれば、国民には大きなプラスとなるはずです。

ですから金融業界が一体となり、まずは国民に広く株式投資の重要性を説いていく必要があります。その土台があって初めて、ファンダメンタルインデックスの普及が可能となります。当サイトでも、株式投資とファンダメンタルインデックスの普及に勤めていく所存ですので、金融業界の方にもぜひ、同じ方向を向いて頂きたいです。

※注；データ元は日本証券業協会「証券投資に関する全国調査（平成21年度）」より。